ホリエモンが巻き込まれた「味の素論争」に料理研究家・リュウジ氏も参戦「味の素を直感でイジめる人、確かに多すぎる」

みんなもう十分すぎるぐらい摂取してるって。
ブレーキかけるぐらいでちょうど良いのでは？

鈴木　日本の国内では「エストロゲン」という成長ホルモンは、牛の飼育には使えません。
ところが、アメリカが怖いから、輸入肉については「検査している」というけれど、検査を「ザル」にしている。海外からすれば、日本はちょうどいい『危ない食料の最終処分場』になっているのです。

WJS　輸入肉でも、「オーストラリア産の牛肉は安全」と聞いたことがあります。オージービーフなら大丈夫ですか？

鈴木　オーストラリアの場合、使い分けているんです。EUでは成長ホルモンを使うことは絶対禁止なので、輸出するときは成長ホルモンの投入なんて絶対にしません。
ところが日本は「ザル」だから分からない。だからしっかり使っている。「オージービーフなら大丈夫」は間違いです。農水省の担当者も認めています。
アメリカ産の肉だけではなく、カナダもニュージーランドもメキシコも、世界中のどこから入った肉も「日本向けの肉は危ない」と思って間違いありません。

WJS　私たちは“馬鹿みたい”ですね。「輸入肉は安くて良い」と思い込んでいました。

鈴木　それは、「知らされて“いない”から」です。今、アメリカでは“成長ホルモン”の使われていない「ホルモンフリーの肉しか食べない」という人が増えています。大手スーパーマーケットのウォルマートなどでも、そういったホルモンフリーの肉の置き場が拡大しています。

WJS　では、アメリカでは成長ホルモンによる家畜の飼育法が廃れているのですか？

鈴木　いや、まだ多くの農場で使っていると思います。やはり成長ホルモンを使うと、「早く太らせて“4割も安く”生産できる」からです。

WJS　多くのアメリカ人が食べないのに、誰に売るんですか？　もしかして日本ですか？

鈴木　はい。日米貿易協定によって、2020年から牛肉の関税が下がりました。安くなったおかげで、日本の消費者は、協定が発効した最初の1カ月で、1.5倍も“アメリカの牛肉”に飛びついているんです。

鈴木　そこが大変な問題なんです。政治家もマスコミも沈黙している。
アメリカに取り入った一部の企業や、アメリカの方ばかり向いている政治家や官僚が存在しています。

WJS　国を代表する立場にある人たちが、国民の方を向いていないのですか。ほかにも、我々は危険なものを食べさせられているのですか？

鈴木　アメリカやオーストラリアで、牛や豚を育てるときに餌に混ぜて使われる「ラクトパミン」という成長促進剤があります。
これは発ガン性だけではなく、人間に直接に中毒症状を起こすものです。EUはもとより、中国もロシアも台湾も「こんなアメリカの肉など食べられない」といって輸入を禁止しています。

WJS　どこの国でも、そんな肉は食べたくないです。

鈴木　台湾では、2020年に解禁したラクトパミンを使用した米国産豚肉の輸入を再び禁止することについて賛否を問う住民投票が実施されました。
台湾は今、中国との紛争問題を抱えていて“アメリカが大事”なので、政治的に“輸入を解禁”しようとしたのです。それに対して国民が怒り、大規模な不買運動のデモが起きたのです。絶対に「そんな肉は食わねえぞ！」って。

WJS　そんな話は知りませんし、「ラクトパミン」という成長促進剤のことも初耳です。しかし、台湾では有識者が警鐘を鳴らし、それに対してマスコミがしっかりと機能したという証拠ですね。

鈴木　でしょう。日本ではマスコミも報道しません。でも、世界的にはとても有名な話で「そんなもの食えない」と、みんなが言います。
ラクトパミンは、発がん性だけでなく、めまいなどの危険性があるといわれ、EUだけでなく中国やロシアでも、生産に使うことはおろか輸入牛にも禁止している。
日本国内では使えなくなっていますが、輸入牛に関してはエストロゲン同様にザルです。米国産牛肉は、そのような点で安全性に問題があります。

鈴木　日本での飼育にエストロゲンの使用は禁止されています。
でも米国では、ラクトパミンという成長促進剤も米国の牛には使用されている。さらに、成長ホルモンのエストロゲンが牛に注入されています。
エストロゲンは自然に体内で生成される成分ですが、ある調査によると「自然状態の600倍の数値」が検出されました。
エストロゲンは乳がんとの関係性が強いといわれています。日本国内では使用禁止ですが、輸入牛には認められています。
何年も前から、日本の輸入肉にはエストロゲンが使われており、日本の消費者はバンバン食べています。

「日本の米」を排除することで、食を支配しようとしている

鈴木　日本は戦後、アメリカから小麦とトウモロコシと大豆の関税を実質的に撤廃されて、「アメリカの余剰農産物で生きろ」と命令されたわけです。そのとき「邪魔な食習慣」と言われたのが「米」です。
アメリカは米ではなくアメリカの主要農産物である「小麦」を日本人の胃袋に叩き込みたかった。そのため、学校給食にパンをねじ込んだんです。

WJS　それで私たちは給食でパンを食べていたのですね。

鈴木　あの頃（1960年ごろ）、米国に組した慶応大学の医学者がいて「米を食べるとバカになる」という本を出して大ベストセラーになったんです。もちろんアメリカからお金がでていたと言われています。
当時の日本の農林省とか厚生省とか文部省が、日本の食生活改善協会とか作った。今でもありますが、そういうものは全てアメリカの金で出来たものなんです。
戦後の日本の食文化は自然に変化したのではないのです。要するにアメリカ産のものを食べさせるための洗脳的なプロパガンダがあった。
それは、経済的に食料で支配する。そのためだけです。肉をたくさん食べるようになれば、エサとなる大豆やトウモロコシもはけます。アメリカと、その手先となる商社、政治家、官僚が寄ってたかって子供時代から食生活を変えたわけです。
長期的、半永久的に「食」で日本を植民地化したアメリカはすごいと思いますよ。

WJS　戦後76年経って、もうアメリカに逆らっても良いのではないですか？　NOとは言えないのですか？

鈴木　駄目なんです。今、新たな占領政策、洗脳政策が持ち上がっています。まだ安全性が確認されていないゲノム編集（狙った遺伝子を意図的に変化させることにより、品種改良のスピードを早めたり、従来では困難であった品種を開発できるものとして期待されている育種技術）のトマトなどができています。
これをどうやって日本人に食べさせるかということを考えています。

WJS　われわれ日本人は、実験用のモルモットか“何か”ですか？

鈴木　そうかもしれません。最初は子供たちから始めようとしています。
小学校にゲノムトマト用の苗を配って「給食で、そしてお家で、親と一緒に食べましょうね」っていうのを、来年の4月からから始めようとしています。すでに障害児福祉施設では今年から始めています。

WJS　それは、やってはいけないことでしょう？

鈴木　信じられないかもしれませんが、これを販売会社が「日本の子供たちを標的にした新しいビジネス・モデルだ」と、国際セミナーで宣伝しているんです。
それでこの会社がゲノム食品で儲かるのかといえば、そうではない。彼らではなく、アメリカ政府の後ろにいるグローバル種子農薬企業が儲かる仕組みになっている。彼らにガッポリと特許料として入るんです。
戦後すぐに、日本の子供を無理やり食生活を改善して、食料によって日本をコントロールしようとしてきた歴史を、新たにゲノム食品で日本の子供を「実験台」にして繰り返そうとしているわけです。